2月に携帯キャリアの大手三社(Docomo・KDDI・SoftBank)がスマートフォン端末の『実質0円』の販売を止めたことはご存知でしょうか。総務省の指導を受けて2月から、キャッシュバックなどをなくし、実質0円のスマートフォンの販売を終了…おかげでスマートフォン販売台数は激減しているそうです。IT関連調査企業・BCNが全国の家電量販店23社のPOSデータを集計した結果、2月のスマートフォン販売台数は、1月比で47．9パーセント減だったそう。1月は実質0円スマートフォンの販売終了が報道されて駆け込み需要が起こりました(前年同月比38．6パーセント増)。だから2月は余計にマイナスですよね。ちなみに携帯キャリア三社の前年同月比は、Docomo:31．4パーセント減、KDDI:32．4パーセント減、SoftBank:23パーセント減という結果でした。ほぼ横並びですね。その代わりMVNOが販売するSIMロックフリースマートフォン(格安スマホ)は好調のようで、56．3パーセント増だったそうですよ。割高感のある携帯キャリア大手より割安な料金プランを提供するMVNOにユーザーが流れるのは当然ですよね。販売状況を見ても、格安スマホの比率は1月の8．6パーセントから17．9パーセントと2倍以上に急伸しています。これは大手携帯キャリアも負けてはいられないでしょう。どのような策を出してくるのか期待しています！